講師の選定方法

社内の教育方針に則って教育を行える人材を選ぶ

会社ごとに異なる運営方針が固まっていなければ、社内での人材育成はブレが生じてしまいます。統一した研修方針に則って表な教育を行える人材をテーマ別に用意することが望ましいです。業務に必要な外せない人材だからといって、常に現場に貼り付けておくことだけが全てではありません。そして、時には第一線で活躍しているトップの人材にたとえ1コマだけであっても研修を依頼出来ないか、検討してみることも大切です。なぜなら、常に同じ研修担当者のみから受けている教育では、受講する側に慣れあいが発生してしまい吸収率が落ちてしまうからです。そこで、時折緊張感を持たせつつ率先して真剣に聞く側に徹することができる人材を研修過程で投入することが望ましいと考えられます。

外部講師は新しい知見を得るためにスポット活用

会社で行っている事業は常に同じまま変化しない伝統的なものと考えがちですが、社会変化に合わせて構造改革が進んでいる現状では新規事業だけでなく既存の事業であっても新しい考え方を取り入れることが大切です。このため、社外から招く外部講師による研修をスポット扱いであっても取り入れることができれば、社内講師にも同時に受講させて新たな知見を得る良い機会となります。そして、次の年度に行われる研修に一部を取り入れることができれば、毎年同じと思われがちな研修が徐々にアップデートされることになるわけです。社内講師であっても外部講師から学べることが多いと分かれば、研修を受講している社員の取り組み方にも変化をもたらすことができます。